食品を取り扱う企業をいろんな切り口で分けてみた【就活・転職・採用】

メーカーあるある

ひとえに「食品を取り扱う会社」といっても、商品の特徴や、ビジネスモデル、業種・業態も多種多様です。

本日は、食品メーカーをいろんな切り口で分けて解説していきます。

こんな人向けの記事です:

就職先として、食品を取り扱う企業を考えている就活生
● まったく別の業界から、「食品企業」への入社を検討している転職活動中の方
● すでに食品企業にお勤めで、新卒採用や中途採用を担当されている人事担当の方。特に、どんな経歴・スキルを持った候補者が自社に合っているのか、見極めるヒントが欲しいと思っている方。

B to C か B to B

まずは、B to C(一般消費者向け)と、B to B(企業向け)という切り分け方です。

  • B to Cは、一般消費者の消費者に買ってもらう商品を製造・販売するビジネスモデル。
  • B to Bは、企業に買ってもらう商品(例えば、原材料など)を製造・販売するビジネスモデル。

このように、商品を売る相手や、取り扱う金額、商品開発に求められる要件、品質管理(保証)の考え方も異なるので、区別してみるとよいです。

B to BとB to Cについては、こちらの記事でわかりやすく解説しています:

【就活生向け】B to B企業と、B to C企業、あなたはどっち向き?
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包装済み食品か、即時消費食品か

商品の販売形態、包装(パッケージ)も重要な区分けになります。

包装(パッケージ)した商品を取り扱うのか、それとも、即時消費(その場で食べるもの)商品を取り扱うのか、という違いです。

例えば、

① 包装した商品:ペットボトル入りのコカ・コーラ、カップラーメン、缶詰などの、容器に入っていて食品ラベル(原材料や、栄養成分)が表示され、一般流通している(スーパーやコンビニで買える)もの。
② 即時消費の商品:スターバックスや、マクドナルド、ミスタードーナツなど、専門店で販売しているため一般流通に乗らないもの。

なぜ、このような区分けを意識することが重要かというと、商品の設計の考え方が異なるからです。

① の包装済みの商品であれば、一般的なスーパーやコンビニで販売するためのものなので、流通に耐えられる商品の設計(容器の設計)をしなくてはなりません。
また、実際にお客さまに販売している人(スーパーやコンビニ)と、製造責任(メーカー)が異なるのも特徴です。

② の即時商品であれば、お客さまが商品を消費する場所と、企業がお客さまに商品を提供する場所が同じです。
そのため、お店の衛生管理を整えたり、商品を提供するスタッフを教育・トレーニングしなくてはなりません。

このように、①包装済商品と②即時商品では、商品や社員に求められる要件が異なるのです。

そのため、例えば即時消費の商品開発の経験がある人でも、容器込みでの商品開発が弱かったりします。

また、包装済商品の品質管理をしてきた経験がある人であっても、即時消費する商品の衛生管理(レストランの厨房や、キッチンスタッフのオペレーションの管理)が弱点である場合があります。

自社工場を持っているかどうか

食品企業といっても、自社工場を持っている企業か、それとも協力会社の工場で生産している企業か、も大きく異なります。(どちらが良いという事ではありません。)

  • 自社工場を持っている企業であれば、自分たちの工場の生産効率や、そもそも工場の設備で作れるのか検証しなくてはなりません。
  • 反対に、自社工場を持っていない企業であれば、外部のOEM工場に生産を委託して製品を作ってもらうことになります。

この際には、社外の人としっかりとコミュニケーションを取って、自分たちが求める品質のものを作ってもらう必要があるため、細やかなコミュニケーションスキルが必要です。

保管温度帯

商品を保管する温度帯も、重要な切り口です。

温度帯とは、冷凍、冷蔵、常温、その他(特殊な温度)が挙げられます。

  • 冷凍:アイスクリーム、冷凍食品
  • 冷蔵:チョコレート、お惣菜
  • 常温:コンビニの棚に並んでいるようなお菓子など。
  • その他(特殊な温度):チョコレート、ワインなど、一部の製品は15度付近で管理をする。

それぞれの温度帯によって、製品のリスクとなるような微生物が変わったり、工場の施設そのものの管理が変わってきます。

そのため、商品の温度帯によっても、製品や、社員のスキルに求められる要件が変わってきたりします。

例えば、常温の製品の取り扱いしか経験をしていない人が、冷凍・冷蔵の流通をしっかりと理解できているかどうかは、要注意です。

最後に

今回は、食品企業を様々な切り口でご紹介しました。

転職(入社)先で自分の持っているスキルが活かせるのか、自分たちの会社はどんなビジネスモデルでどんな人財が必要なのか。

複数の切り口で見直してみると良いでしょう。

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